ヘルスエデュケーション(健康教育)の海外・国内の動向
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
【先進事例分析】
───────────────────────────────────
ヘルスエデュケーション(健康教育)の海外・国内の動向
ー 幅広い知識だけでなく知恵(問題解決)を教える方向へ ー
───────────────────────────────────
健康教育は、学校、会社、家庭などで行われる
「健康のための自発的な行為を促すための事前学習」です。
社会的問題である医療費の増大につながっている生活習慣病は、
小さい頃からのライフスタイルが大きく影響するので、
幼少期からの健康教育が必要です。
しかし、学校では受験科目が優先されることにより、
健康教育が遅れている現状があります。
また家庭では、テレビなどで断片的に健康知識を得る機会はありますが、
総合的に正しい健康教育を受ける機会は少ないです。
一方、サービスを提供する主体である健康業界の社員への
健康教育も、健康に関する専門教育を特に受けなくても業務遂行
が可能なため、まだあまり行われていない状況です。
今回は、そうした現状の中、海外と国内の健康教育の動向を探ってみました。
.........................................................................................................
海外の動向
.........................................................................................................
ここでは、健康に携わる企業担当者向け健康教育資格として有名な、
Certified Health Education Specialist(CHES)という資格と、
一般生活者に健康商品の「選び方」を教育する、
「Consumer Report」内の「Health」コーナーを紹介します。
【事例:健康に携わる企業担当者向け健康教育】
■資格名:健康教育士
Certified Health Education Specialist(CHES)
■資格提供団体:National Commission for Health Education Credentialing
(米国健康教育委員会)
■資格提供:1988年
■資格取得者数:12,000名
■受験資格
健康分野の大学の卒業者であることが望ましいが、現在健康分野の仕事
をしていれば、受験資格あり。
■主な受講者
健康分野の専門家だけでなく、健康に携わる企業担当者など
■資格取得において学ぶ7分野
1. 個人(コミュニティ)の健康教育度の評価
2. 健康教育のプログラム立案
3. 健康教育プログラムの実施
4. 健康教育プログラムの評価
5. 健康教育プログラムの再計画
6. 組織においての健康教育士としての位置づけの把握
7. 健康教育のコミュニケーションとプロモーション
単なる知識でなく、PDCAをまわし問題解決
を行うナレッジ(知恵)型のプログラムになっている点が特長です。
【事例:一般生活者向け健康教育】
■サイト名:Consumer Reports Health
■サイト概要:
米国の消費生活をサポートする専門誌「Consumer Reports」の健康分野の
ウェブ版。健康関連商品の選び方、ランキングなどを公表している。
http://www.consumerreports.org/health/home.htm
■サイト内容:
有料サービスとはなるが、フィットネス、ダイエット(食品)、美容、
在宅医療用品というカテゴリーで、商品の「選び方」をガイドが動画
で説明するサービスを提供している。
・参考URL(トレッドミルの選び方:無料)
http://www.consumerreports.org/health/healthy-living/fitness/equipment/treadmills/reports/how-to-choose/index.htm
有料会員になれば、動画での選び方の情報も見ることが可能。
健康分野であふれる商品情報の中で、「選び方」という
教育を実施している点が特長です。
.........................................................................................................
国内の動向
.........................................................................................................
日本でも、健康教育にとりくむ機関・企業があります。
代表的な事例を下記に3つ紹介します。
最近できた新しい資格もあり、今後活性化すると予想しています。
■健康教育士(日本健康教育士育成機構)
http://www.eiyo.ac.jp/jheto/index.html
ヘルスプロモーション、ライフスキルなど、幅広い教育を行っている。
■健康・食育マスター(健康・食育検定協議会)
http://www.shokuiku.bz/
食と身体のつながり、食べ方、食選力など「食」に関する様々な知識や
ノウハウを体系的に学べる。
■健康管理士(日本成人病予防協会)
http://www.healthcare.or.jp/
生活習慣病の原因やメカニズム、それを予防するためのメンタルヘルス、
栄養、運動、環境などについて幅広く学習し知識を身に付ける。
.........................................................................................................
スポルツの視点
.........................................................................................................
■米国の健康教育では、
・単なる知識でなく、PDCAをまわし問題解決を行うナレッジ(知恵)
型のプログラム
・「選び方」を学ぶ健康教育
といったユニークなものが見られます。
■一方日本では、
・ヘルスプロモーションを絡ませ健康教育を広く捉えたプログラム
・健康(食事、運動、睡眠、ストレス)を横断的に学ぶプログラム
など知識の幅広さという面での訴求が目立ちます。
■今後の健康教育の方向性としては、知識の幅広さ(例:人間関係、
キャリアアップ、経済的な健康、選び方など含め知識を学ぶ)と
知恵(健康知識を活かして行動を継続し、問題を解決する)を高める
という2つの方向性があると考えています。
■また、今回健康教育に関する取材を行っていたところ、「健康教育」
という言葉は、提供者側からの言葉であり、もう少し中立的な言葉で
生活者の目線で表現することも必要ではという意見がありました。
今後健康教育が普及するには、こうした言葉の見直しも必要と考えています。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
【先進事例分析】
───────────────────────────────────
ヘルスエデュケーション(健康教育)の海外・国内の動向
ー 幅広い知識だけでなく知恵(問題解決)を教える方向へ ー
───────────────────────────────────
健康教育は、学校、会社、家庭などで行われる
「健康のための自発的な行為を促すための事前学習」です。
社会的問題である医療費の増大につながっている生活習慣病は、
小さい頃からのライフスタイルが大きく影響するので、
幼少期からの健康教育が必要です。
しかし、学校では受験科目が優先されることにより、
健康教育が遅れている現状があります。
また家庭では、テレビなどで断片的に健康知識を得る機会はありますが、
総合的に正しい健康教育を受ける機会は少ないです。
一方、サービスを提供する主体である健康業界の社員への
健康教育も、健康に関する専門教育を特に受けなくても業務遂行
が可能なため、まだあまり行われていない状況です。
今回は、そうした現状の中、海外と国内の健康教育の動向を探ってみました。
.........................................................................................................
海外の動向
.........................................................................................................
ここでは、健康に携わる企業担当者向け健康教育資格として有名な、
Certified Health Education Specialist(CHES)という資格と、
一般生活者に健康商品の「選び方」を教育する、
「Consumer Report」内の「Health」コーナーを紹介します。
【事例:健康に携わる企業担当者向け健康教育】
■資格名:健康教育士
Certified Health Education Specialist(CHES)
■資格提供団体:National Commission for Health Education Credentialing
(米国健康教育委員会)
■資格提供:1988年
■資格取得者数:12,000名
■受験資格
健康分野の大学の卒業者であることが望ましいが、現在健康分野の仕事
をしていれば、受験資格あり。
■主な受講者
健康分野の専門家だけでなく、健康に携わる企業担当者など
■資格取得において学ぶ7分野
1. 個人(コミュニティ)の健康教育度の評価
2. 健康教育のプログラム立案
3. 健康教育プログラムの実施
4. 健康教育プログラムの評価
5. 健康教育プログラムの再計画
6. 組織においての健康教育士としての位置づけの把握
7. 健康教育のコミュニケーションとプロモーション
単なる知識でなく、PDCAをまわし問題解決
を行うナレッジ(知恵)型のプログラムになっている点が特長です。
【事例:一般生活者向け健康教育】
■サイト名:Consumer Reports Health
■サイト概要:
米国の消費生活をサポートする専門誌「Consumer Reports」の健康分野の
ウェブ版。健康関連商品の選び方、ランキングなどを公表している。
http://www.consumerreports.org/health/home.htm
■サイト内容:
有料サービスとはなるが、フィットネス、ダイエット(食品)、美容、
在宅医療用品というカテゴリーで、商品の「選び方」をガイドが動画
で説明するサービスを提供している。
・参考URL(トレッドミルの選び方:無料)
http://www.consumerreports.org/health/healthy-living/fitness/equipment/treadmills/reports/how-to-choose/index.htm
有料会員になれば、動画での選び方の情報も見ることが可能。
健康分野であふれる商品情報の中で、「選び方」という
教育を実施している点が特長です。
.........................................................................................................
国内の動向
.........................................................................................................
日本でも、健康教育にとりくむ機関・企業があります。
代表的な事例を下記に3つ紹介します。
最近できた新しい資格もあり、今後活性化すると予想しています。
■健康教育士(日本健康教育士育成機構)
http://www.eiyo.ac.jp/jheto/index.html
ヘルスプロモーション、ライフスキルなど、幅広い教育を行っている。
■健康・食育マスター(健康・食育検定協議会)
http://www.shokuiku.bz/
食と身体のつながり、食べ方、食選力など「食」に関する様々な知識や
ノウハウを体系的に学べる。
■健康管理士(日本成人病予防協会)
http://www.healthcare.or.jp/
生活習慣病の原因やメカニズム、それを予防するためのメンタルヘルス、
栄養、運動、環境などについて幅広く学習し知識を身に付ける。
.........................................................................................................
スポルツの視点
.........................................................................................................
■米国の健康教育では、
・単なる知識でなく、PDCAをまわし問題解決を行うナレッジ(知恵)
型のプログラム
・「選び方」を学ぶ健康教育
といったユニークなものが見られます。
■一方日本では、
・ヘルスプロモーションを絡ませ健康教育を広く捉えたプログラム
・健康(食事、運動、睡眠、ストレス)を横断的に学ぶプログラム
など知識の幅広さという面での訴求が目立ちます。
■今後の健康教育の方向性としては、知識の幅広さ(例:人間関係、
キャリアアップ、経済的な健康、選び方など含め知識を学ぶ)と
知恵(健康知識を活かして行動を継続し、問題を解決する)を高める
という2つの方向性があると考えています。
■また、今回健康教育に関する取材を行っていたところ、「健康教育」
という言葉は、提供者側からの言葉であり、もう少し中立的な言葉で
生活者の目線で表現することも必要ではという意見がありました。
今後健康教育が普及するには、こうした言葉の見直しも必要と考えています。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━