[モバイルヘルス＆アプリ動向編]スポーツアパレルのウェアラブル活用の現状
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[モバイルヘルス＆アプリ動向編]2017年11月14日号
≫≫≫Author：渡辺武友
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モバイルヘルス担当の渡辺武友です。
今回の「モバイルヘルス＆アプリ動向編」では、Under Armourが2年前に発表した自社ブランド・ウェアラブル「UA HealthBox」が、その後どうなったのか、ウェアラブル活用の現状をみていきたいと思います。
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【１】特集：モバイルヘルス＆アプリ動向編
---「スポーツアパレルのウェアラブル活用の現状」
【２】健康ビジネスの現場で使えるキーワード
---「場の品質」
【３】今週の注目デジクリップ！
---国内 健康ポイントプログラム、海外 スマートウォッチ動向など、9本
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【１】特集：モバイルヘルス＆アプリ動向編
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＜テーマ＞スポーツアパレルのウェアラブル活用の現状
2015年前後にスポーツアパレル企業が率先して、モバイルヘルスアプリ買収を推し進めてきました。
以下が代表的な動きになります。
---<Under Armour>による買収サービス：
・MapMyFitness
アクティブトラッカーアプリ（ユーザー数3,000万人）
買収額 1億2,000万ドル（2013年11月）
・MyFitnessPal
ダイエットサポートアプリ（ユーザー数8,000万人）
買収額 4億7,500万ドル（2015年2月）
・Endomondo
アクティブトラッカーアプリ（ユーザー数2,500万人）
買収額 8,500万ドル
---<Adidas>による買収サービス：
・Runtastic
アクティブトラッカーアプリ（ユーザー数7,000万人）
買収額 2億3,900万ドル（2015年8月）
---<アシックス>による買収サービス：
・Runkeeper
アクティブトラッカーアプリ（ユーザー数4,000万人）
買収額 8,500万ドル（2016年2月）
その後、これら買収したアプリがどのように活かされているのか、なかなか伝わってきませんでした。
そんな中、つい先日Under Armourに動きがあったことが報じられました。その情報を参考に、“スポーツアパレルのウェアラブル活用の現状”を整理してみたいと思います。
Under Armour、自社デバイス『UA HealthBox』終了へ（11月7日掲載）
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１．コンプレッションウェアで急成長するUnder Armour
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1996年に元アメフト選手のケビン・プランク氏によって設立されたUnder Armourは、スポーツアパレルでは後発ながら、スポーツウェアの概念を変えるコンプレッションウェアによって、2014年には米国市場で売上高がAdidasを抜いて2位に躍り出す規模へと成長しました。
（注：世界的にはAdidasの方が売上高は上である）
以前からNikeやAdidasが取組んできたように、Under Armourもデジタルツールによるアスリート支援策として、自社ブランドによるウェアラブルを提供してきました。
Nikeが自社ブランドである「FuelBand」を撤退する中、Under Armourは率先して自社ブランド・デバイスを投入してきました。
Under Armour USウェブサイト
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２．トータル管理デバイスパッケージ「UA HealthBox」
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Under ArmourとHTCによって共同開発された「UA HealthBox」は、アクティビティを測定する「UA Band」、胸部に装着する心拍モニター「UA Heart Rate」、体組成を測る「UA Scale」の3点がセットにされ、2016年より400ドルで発売が開始されました。
当初ケビン・プランクCEOは「UA HealthBox」を、当社のベストセラー商品の1つと話しをしていましたが、最近の発表では「UA HealthBox」に触れることはなくなっていました。
現在「UA HealthBox」は大幅に値下げされ、179.99ドルにて販売されています。
「UA HealthBox」は発売から2年経たずに、年末で終売になると発表されました。
「UA HealthBox」販売ページ
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３．アクティブトラッカーを販売するSamsungとのパートナーシップ
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Under Armourは今年1月にSamsungとのパートナーシップを発表しました。
Samsungはアクティビティトラッカー「Gearシリーズ」を勢力的に販売してきました。
Under Armourはパートナーシップにより、「Gearシリーズ」向けに自社アプリ4種（MyFitnessPal、MapMyFitness、Endomondo、UA Record）全てを提供し始めました。
ただしSamsungは、Under Armourのみと提携しているのではなく、コンシューマ向けではSpotify、Speedoなど複数の企業と提携することで、エコシステムを築いています。
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４．スポーツアパレルにおけるウェアラブルの位置付け
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スポーツアパレルによる自社製ウェアラブルでセンセーショナルを巻き起こしたのは、Nikeの「FuelBand」です。
その「FuelBand」も、わずか3年で撤退してしまいました。
しかし、デジタル領域から完全に撤退したのではなく、当初のApple製品（最初はiPod）にサービスとして提供してきた「Nike+」を、現在もApple Watchで提供しています。
今回、Under Armourが自社ブランド・ウェアラブルから撤退することになりましたが、本来の目的は、ユーザーと密なコミュニケーションをとることで、自社アパレル製品に愛着を持ってもらい、定期的に購入してもらうことです。
デジタル製品は、アパレル製品とは違ったアフターフォローが必要になり、体制整備維持のコストなどを考えると、本業を圧迫しかねません。
Nikeと同じように、自社アプリを活用することで、その目的は達成できます。
現在Under Armourのデジタルコミュニティを、グローバルで1億9,000万人が利用しています。
Under Armourは、この場を活用してマーケティングに活かしているとのことです。
NikeやUnder Armourの例からも、重要なのは自社でウェアラブルを出し続けることよりも、ユーザーに楽しんで利用し続けてもらえるオンライン環境（サービス）を提供することで、コミュニケーションをとり続けることだと言えるでしょう。
今回の「モバイルヘルス＆アプリ動向編」いかがでしたか？
このような事例を参考に、これから向かうべきモバイルヘルスについて、我々と一緒にディスカッションしましょう！
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【２】健康ビジネスの現場で使えるキーワード
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≫≫≫「場の品質」
場の品質を創る要素は参加者同士の距離と方向性、そして温度です。
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【３】今週の注目デジクリップ！ ＜9クリップ＞
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[１]日経デジタルヘルスより、デジタルヘルス事例：口コミに着目、200万人の「健幸アンバサダー」を養成へ
プロジェクト発足の狙いは、健康無関心層に健康情報を届けて行動変容を促すこと。これまでの研究によると、成人の約7割が自ら健康情報を取得しない健康無関心層であることが分かったという。（2017/10/31）
[２]マピオンとTポイント・ジャパン、健康ポイントプログラムを開始
マピオンが提供するウォーキングアプリ「aruku&（あるくと）」とTポイントを連携したサービス。「aruku&」を利用して目標歩数を達成するとTポイントが貯まる。貯まったTポイントは、全国のTポイント提携先で利用可能。（2017/11/01）
[３]富士キメラ総研、「ウェアラブル/ヘルスケアビッグデータビジネス総調査 2017」
健康増進マインドや2020年スポーツイベント開催に伴うスポーツマインドの高まりにより拡大が期待されるヘルスケア関連機器・サービス/システムの市場を調査。（2017/11/01）
[４]コクヨ、座るの概念を変えるイノベーティブなイス「ing(イング)」を新発売【PDF】
“座るを解放する”というコンセプトから生まれたイノベーティブなイス。体の動きを引き出し体と脳を活性化させる。新しい働き方改革を追求するために、渋谷で実証事業を展開。（2017/11/06）
[５]ニッセイ基礎研究所、医療における規模の経済性ー患者が増えると平均費用が増す?ー
患者の数が増えていくと、提供する医療サービスの中身が大きく変わるため、それを踏まえて、グループ分けをして、分析する必要が生じる。（2017/11/07）
[６]ウーマンラボより、欧米で大ブーム「ヒュッゲ」日本でも広がる予感ー新たなヘルスケアの概念ー
今、欧米で大ブームとなり日本でも2017年に入ってからじわじわ注目を集め始めている「ヒュッゲ」。国連による世界幸福度ランキングで常に上位にランクインするデンマークのライフスタイル形式。（2017/11/07）
[７]人工光でも充電可能なソーラー搭載スマートウォッチ『LunaR』
室内光でも充電できるスマートウォッチ「LunaR」が、現在Kickstarterにて資金を調達中。50mまでの防水機能などがついて、138ドル（約15,520円）で手に入れることができる。（2017/11/02）
[８]デジタルジェネリックの新興企業が集まり、新しい業界グループを形成
急成長するデジタル療法分野の医療スタートアップグループは、共に新しい産業協会「Digital Therapeutics Alliance（DTA）」を創設することで合意した。（2017/11/07）
[９]mHealthWatch注目ニュース：NTTドコモ、テックフォームホールディングス、遠隔診療サービス提供開始
今回注目するニュースは、2018年度診療報酬改定で評価が期待される遠隔診療に関して。遠隔診療サービス「MediTel」は、遠隔診療のための患者向けアプリ、そして医療機関向け管理機能のプラットフォームを提供している。（2017/11/13）
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