[健康サービス・デザイン編]Wellness時代の到来へ
健康ビジネス問題解決サポートメディアHealthBizWatch
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[健康サービス・デザイン編]2019年1月8日号
≫≫≫Author:大川 耕平
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2019年
新年明けましておめでとうございます!
HealthBizWatch Authorの大川耕平です。
「Get better Wellness」
これは弊社の新ステイトメントです。
今年からウェルネス時代が始まると思っています。
今回はなぜそう思っているのかを整理してみました。
ぜひ、ご意見ください!!
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【1】特集:健康サービス・デザイン編
---「Wellness時代の到来へ」
【2】健康ビジネスの現場で使えるキーワード
---「アマゾンも失敗しているらしい!?」
【3】今週の注目デジクリップ!
---国内 ヘルスツーリズム認証、海外 Appleの動向など、9本
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【1】特集:健康サービス・デザイン編
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<テーマ>Wellness時代の到来へ
このHBWの前身であるヘルスビズマトリクスのメールマガジン配信を開始したのが1999年6月でしたので、本年20年ということになります。
2019年初は、国内外のヘルスケアサービスの動きが活性化し始めた2008年頃からのムーブメントを振り返り、今後のトレンド・ベクトルを考えます。
●:主要ムーブメント
○:商品・サービス動向
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<2008年>
●特定健診・特定保健指導事業の開始
→40-74才の被保険者・被扶養者を対象にしたメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)の予防と改善の実施が保険者に義務付けられる。
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・「メタボ」は流行語となり、減量(ダイエット)サービスに注目が集まる
・ヘルスケア領域のサービスプレイヤーが数多く起業
○スマートフォン| App Store登場
○フェイスブック日本上陸
○ダイエットサービスの登場=あすけん|カラダマネージャー| Noom
<2009年>
○職域健康づくりをグループ単位で盛り上げていく新しいアプローチ MeYouHealth米国で登場
<2010年>
●「コトラーのマーケティング3.0 ソーシャル・メディア時代の新法則」(朝日新聞)
→当時、この書籍のテーゼは極めて実際的かつ刺激的だったが、国内の多くの生活者が実感的に理解するようになるのは翌年からだったと思われる。
○後にメガヒットとなるアプリ誕生= Runtastic | Myfitnesspal
○ゆるい健康アプローチ携帯アプリサービス i-bodymo(ドコモ)登場
○タニタ食堂
<2011年>
●ソーシャルメディアブームへ
○米国にてHealth2.0プレイヤーの活躍= PatientsLikeMe | Cure together
※Health2.0とはソーシャルメディア&コミュニティ技術を駆使してユーザーと共創するヘルスケアサービスのこと
<2012年>
●デバイスブーム
○Nike+ Fuel
○Fitbit
○JOWBORN UP
○スマホブーム(4G LTE )
<2013年>
●ローソン「マチの健康ステーション」宣言!
○糖質制限ブーム
<2014年>
○Apple Health Kit(健康データプラットフォーム)
○ヘルスケア領域スタートアップブームへ
<2015年>
●健康経営銘柄スタート
○ストレスチェック義務化
○Apple Watch登場
▼
→健康経営という職域を対象とした健康づくりで成果をあげている企業をみていくと、まさに経営活動の中にあらゆる健康行動を編み込んで無理がないことが分かる。
<2016年>
●シェアエコノミー(サブスクリプションモデル元年)
○ドローン
○マインドフルネスブーム
<2017年>
●IoT元年
○スマートスピーカー登場= Amazon ECHO | Google HOME
○健康ケアアプリ再注目=健康第一| FiNC
<2018年>
●働き方改革
●GAFA時代へ
○AIビッグデータへの期待
○スマートヘルスケアへ
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<まとめ>
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2008年からサクッと振り返ってみましたが、みなさんはどう感じましたか?
あっという間だったなと僕は正直感じました。
しかし、新しい価値創造を形づくるのはテクノロジーで可能になったコトがもたらしているなとも再確認できました。
インターネット&デジタル技術の進化でコミュニケーションが変わり、情報との距離が変わり、マーケティングやサービスのあり方が進化してきました。モノの所有と機能価値中心から使用や「コト」にこそ価値を感じる時代へと移行してきました。
一言でこの10年の進化を言い切るのであれば「人間の本質的欲求へのアプローチ」ではないかと思います。
IoTによりコネクテッドな環境が整い、今まで以上の高次元なサービスが可能になってきており、今後さらにクオリティアップは加速していきます。
メルマガ創刊以来、国内外のヘルスケア事業者の事例研究をしながら訴えてきたことがあります。
「ヘルスケアサービスの80%はダイエットである!」
その理由は
・今以上の健康を目標とすると最初の処方は「訂正体重化」から
・ヘルスケア効果は継続が必須
・ダイエットサービスは継続工夫を持っているプレイヤーが成長
・ヘルスケアは対象者の行動変容が伴い、ダイエットに学ぶ点多し
様々なヘルスケアサービスで成功の分岐点にあるものは対象者のQOLが健康スコアと同時にアップしているか否かであることを見つけたのが、何度もメルマガで紹介している継続ドライバを発見した2007年頃でした。
以後の事例研究でもQOLとヘルスコンディションのwin-win相関は明らかでした。
直近の僕の見解は
「IoT時代のヘルスケアを含む全てのサービスはウェルネスに向かう!」
というものです。
※ウェルネスとは、健康をより広範囲な視点でみる価値観であり、健康を基盤とした生き方でありQOLを高めるための活動
Wikipedia/中村康宏(医師・公衆衛生学修士)より
いよいよWellness時代の到来だと思います。
そしてウェルネス時代の価値創造は2019年より加速し始めると予測しています。
ぜひ、一緒に創っていきましょう!!!
●問い合わせ
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【2】健康ビジネスの現場で使えるキーワード
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≫≫≫「アマゾンも失敗しているらしい!?」
アマゾンは創業以来約70の事業にチャレンジしているが、1/3は失敗だという。しかし、失敗から学び次のチャレンジに活かしているという。
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【3】今週の注目デジクリップ! <9クリップ>
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[1]サンスターグループ、「サンスター 心身健康道場1日体験プログラム」ヘルスツーリズム認証取得
健康道場オリジナル玄米菜食ランチ オーラルブラッシング講座が、第2期ヘルスツーリズム認証を取得。2019年のサンスター心身健康道場1日体験の一般販売は2019年1月15日より開始。(2018/12/19)
[2]東京地下鉄、「greener(グリーナー)」を開業
本施設は、「ヨガスタジオ」「ボルダリングジム」「アウトドア」を融合し、人と人、人と自然をつなぐプログラムを専門インストラクターの監修・指導のもと楽しむことができる会員制アウトドアフィットネスクラブ。(2018/12/20)
[3]ニッセイ基礎研究所、「健康経営」で株価も元気!Part2ー連続選定企業の企業価値向上が鮮明
従業員の健康保持・増進に積極的に取組む「健康経営銘柄」は、従業員の活力や生産性などの改善による企業価値の向上が期待される。実際、「健康経営銘柄」の株価は市場平均よりも安定的に上昇、株式市場が企業価値向上を評価したことが示唆される。(2018/12/20)
[4]ウーマンズラボより、世界の新潮流、ポピュレーションヘルスを理解する
ポピュレーションヘルスとは「財源が限られている中で共通要素のある集団全体の健康向上を効率的に実現する政策(CIGS医療介護福祉改革シンポジウム「世界の新潮流 Population Health」より)」のこと。(2018/12/20)
[5]日本計画研究所、日本特有の課題を超えて「ヘルスケア産業でデジタル経営を加速させるロードマップ」押し寄せる高齢化の波と医療保険制度の危機 次世代モデルの事例、独自のビジネスモデル、エコシステム構築の条件
開催日は、2019年2月20日(水)。講師は、アクセンチュア株式会社 アジア太平洋・アフリカ・中東・トルコ地区 医薬品・医療機器産業グループ統括マネジング・ディレクター 永田満氏。
[6]矢野経済研究所、ワッツセミナーVol.50「拡大続く健康食品市場 ー現代生活・加齢・アンチエイジング商品に注目集まるー」開催
開催日は、2019年2月21日(木)。健康食品市場の全体動向、注目すべき企業動向(伸びている企業の成功要因)、今後の健康食品市場の展望、など。
[7]富士経済、個人栄養管理ビジネス・ビッグデータ活用の最新事例とパーソナルサプリメントの事業可能性調査
本調査では、日々蓄積される食事・栄養状態ビッグデータをビジネスに結びつける先進事例として、栄養管理ビジネスとパーソナルサプリメント事業を展開する6社を対象に調査を実施し、市場の将来性を検討。
[8]Apple、ヘルスケア製品に向け50人以上の医者を雇用か?
Appleが雇用した多くの医者は、製品開発関連のみならず社内の組織全体に所属しており、ヘルスケア関連の戦略を導く上で影響力を持っているとのこと。(2018/12/19)
[9]『mHealth Watch』注目ニュース:タニタ、ゲーム機能つき体組成計『TANITA PINBALL』
今回開発したコンセプトモデルは「ゲームをプレイしていたら、いつの間にか、はかっていた」ということで、これまでの「はかる」ことを楽しませる演出とは全く異なるアプローチ。(2018/12/25)
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