[モバイルヘルス＆アプリ編]スマートウォッチのモバイルヘルス活用
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[モバイルヘルス＆アプリ編]2018年10月9日号
≫≫≫Author：渡辺 武友
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モバイルヘルス担当の渡辺武友です。
今回も先月に引き続き“スマートウォッチ特集”でいきます！
スマートウォッチを活用した事例を見ながら新たなビジネスの可能性を探っていきましょう。
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【１】特集：モバイルヘルス＆アプリ編
---「スマートウォッチのモバイルヘルス活用」
【２】健康ビジネスの現場で使えるキーワード
---「little by little」
【３】今週の注目デジクリップ！
---国内 健康プラットフォームなど、12本
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【１】特集：モバイルヘルス＆アプリ編
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＜テーマ＞
スマートウォッチのモバイルヘルス活用
先月の「モバイルヘルス＆アプリ動向編」では、フィットネストラッカーのムーブメントからスマートウォッチの誕生、特長、今後モバイルヘルスとしてどう活かすべきかを見ていきました。
今回は、すでに導入が進んでいるスマートウォッチアプリ「Cardiogram」を例に、スマートウォッチのモバイルヘルス活用の可能性について探っていきたいと思います。
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心拍をAIで解析し疾病を検知するCardiogram
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Cardiogram
心拍センサーを搭載したウェアラブルデバイス向けにAIベースのアルゴリズム「DeepHeart」を提供するCardiogramは、検知されたデータから心房細動、さらに高血圧症、糖尿病、睡眠時無呼吸症の可能性を予測することができます。
Apple Watchで不整脈を検知し、疾病の早期発見につながった話しは有名ですね。
この検知するためのアルゴリズムが、Cardiogramが開発した「DeepHeart」です。
現在はApple Watch以外のスマートウォッチにも提供されています。
（Apple Watch標準機能に追加して「Cardiogram」アプリを入れることで、より詳細に自己管理に役立てることができます。無料なのでApple Watchユーザーはぜひ使ってください！）
ただしFDAから認可は得ておらず、アプリ単独で診断することはできません。
“異常があるかもしれないので、医師に診てもらいましょう”というものです。
いきなり診断はしてくれないとしても、自分では気づけない、就寝時の安静時心拍から疾患の可能性を教えてくれるだけでも、救われる命は少なくないでしょう。
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保険会社がCardiogramデータを活用した商品開発へ
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生命保険会社Amica Lifeと所得補償保険会社のGreenhouse Life Insurance Companyは、スマートウォッチアプリ「Cardiogram」を利用しているユーザーがデータを提供することで、1,000ドルの災害死亡保険を無料で受け取れるようになりました。
提携した保険会社２社は、ユーザーデータから新たな商品開発に活用していきます。
＜参考記事＞
Cardiogram、ウェアラブルデータと引き換えに生命保険1,000ドル相当を提供
保険の契約には数年に1度、定期的に検査を受けて報告するものもありますが、契約してしまったら、その後報告しないものも多いため、保険会社からすると契約時は健康体だったが、次に体の状態を知るのは病気のとき、ということは多いようです。
今回定期的にユーザーデータを取得することで、例えば運転手が無呼吸症である場合、自動車事故に巻き込まれる可能性が高まるため、そうなる前に治療を促したり、新たな保険を組み合わせるなど検討していくようです。
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スマートウォッチでステップを踏んだ対応が可能に
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現在、先行する保険会社がウェアラブルを活用した取り組みは、「健康行動をすればインセンティブがもらえる、保険料がお得になる」など、これをきっかけに健康行動したいと思う人や、すでに健康行動をしている人が対象になります。
ある程度モチベーションが高い人（高まった人）向けのサービスとなります。
しかし最も動かしたいのは、インセンティブでは反応してくれない生活習慣病の可能性が高い人達でしょう。
「Cardiogram」を使うことで、なかなか自発的に動かない人の動機付けになる可能性がでてきます。
スマートウォッチは、体調管理に使おうと思っているユーザー以外は「日々の生活を便利にしてくれる」などのツールと位置付けられるでしょう。
スマートウォッチなら、このような健康を意識していない状態でも、裏でデータを取ることで、例えば、睡眠時無呼吸症などを患っているのがわかってから（もしくはこのままでは疾病の可能性があることがわかった時点）、すでに所有しているスマートウォッチが改善のための支援ツールとして活用することもできるようになるので、すぐに始められたり、新たにツールを買い足さないで済ませるなどの利点があります。
このようなアプローチにより
「何かあったときに備える保険」
にスマートウォッチを組み合わせることで、
「何かを早期に気づけ、改善する支援をしてくれる保険」
へと、ステップアップすることができるようになります。
もちろん早期発見できれば対象者すべてが改善行動してくれるわけではありません。
“どうやったら継続的に改善行動につなげるか？”など、検討することはいくつもあります。
それでもスマートウォッチには、新しいビジネスを生み出す可能性を秘めていると言えるでしょう。
2ヶ月連続でスマートウォッチを特集してきました。
まだまだ面白い取り組みができる余地がありますので、興味ある方は一緒に議論しましょう！
2018.09.11号のスマートウォッチの記事はこちら
スマートウォッチについてディスカッションを希望の方はこちらより
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【２】健康ビジネスの現場で使えるキーワード
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≫≫≫「little by little」
やらないことはできるようにならない。ゼロか100かではなくて、ちょっとずつでも進めよう！
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【３】今週の注目デジクリップ！ ＜12クリップ＞
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[１]リクルートライフスタイル、予約者数No.1サイト「人間ドックのここカラダ」の婦人科検診受診動向を発表
婦人科検診の検査項目1位は3年連続「乳腺エコー」。婦人科検診受診者の年代は30代が49.1%とボリュームゾーン。次いで40代が21.6%、20代が19.1%と約9割が20-40代という結果。（2018/09/26）
[２]日経デジタルヘルスより、インタビュー：新時代の「食×健康」ビジネスを創る
ネスレ日本 代表取締役社長兼CEO 高岡浩三氏。ネスカフェやキットカットで知られるネスレが健康分野事業に力を入れ始めた。同社は、健康領域をこれからの成長の柱と位置付ける。（2018/09/26）
[３]ベネフィット・ワン、HR Techサービス「ベネフィット・ステーション NEXT」提供開始【PDF】
福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」を一新。約140万件の福利厚生優待サービスと、従業員の健康促進を図る「健康ポイント」をワンパッケージで提供することで、企業の働き方改革・健康経営をサポート。（2018/09/27）
[４]ノバルティス ファーマ、認知症啓発イベントを全国各地のイオン店舗にて開催
イオン、エス･エム･エスとの3社共催。イベントでは、各地域の認知症サポート医による認知症の基礎知識や介護についての講演、認知症ケア専門士による個別相談会の場を提供。（2018/09/28）
[５]スリーエム ジャパン、「クリンプロ(TM）歯みがき ペースト F1450」新発売【PDF】
業界初、むし歯予防に重要な3成分「高濃度フッ素(1450ppm)」「カルシウム」「リン」を同時に配合することに成功し、従来品の約2倍の再石灰化効果を実現した歯みがき粉。（2018/09/28）
[６]損保ジャパン日本興亜総合研究所、レポートVol.73「米国企業による健康増進・疾病予防の取り組みに関する動向ー現状を象徴するトピックと日本の健康経営への示唆ー」【PDF】
本稿では、多様であり変化も激しい米国企業の健康増進・疾病予防の取り組みを、近年の動向を象徴すると考えられるいくつかのトピックを切り取って紹介、など。（2018/09/28）
[７]タニタ、タニタヘルスリンクが総額35億円の第三者割当増資を実施
タニタヘルスリンクは、タニタのほかINCJおよび事業パートナー4社と連携し、各社が持つヘルスケア関連情報やサービス、システムなどを有機的に融合させ、誰もが利用できるオープンな「健康プラットフォーム」を構築。（2018/09/28）
[８]アサヒ飲料と京都大学、「アサヒ飲料 健康チャレンジ」コミュニティを起点とした地域の健康づくりへの「飲料」の健康価値を検討する共同プロジェクト開始
第一弾として、健康意識・健康行動の向上に資する有益な既存の介入施策を把握することを目的に、国内の研究論文文献データベースを用いた文献レビューを実施。（2018/10/01）
[９]日立製作所、AIを活用して顧客の声を約1300種類の話題・感情・意図に分類・見える化する「感性分析サービス」を提供開始
日立とHondaは、言語理解研究所のAIエンジンを活用し、高精度な感性分析を実現するサービスを共同開発。本サービスは、テキスト化されたメディア情報などから、企業や商品に対して抱かれている感情を高精度に分析する。（2018/10/01）
[10]MTG、姿勢サポートブランド「Style」累計出荷台数200万台を突破
「Style」は、カイロプラクティックの視点で正しい姿勢に導く姿勢サポートブランド。国内外にブランド直営店を展開し、子供から大人までライフスタイルに合わせて選べる姿勢サポート商品をラインナップ。（2018/10/01）
[11]創新社、保健指導リソースガイド「よろず相談センター」が誕生
保健指導や予防医学の分野に従事する人々や健康づくりに関連する企業・団体からの問い合わせに応えるために開設。（2018/10/01）
[12]電通と米スクラムベンチャーズ社、スポーツをテーマに全世界のスタートアップを支援
スポーツをテーマとした日本発のワールド・アクセラレーション・プログラム「SPORTS TECH TOKYO」を2019年に日米で開催。（2018/10/02）
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