[ウェルビーイング・アイテム研究編]well-beingアイテムとしての朝ラン
HealthBizWatch Authorの大川耕平です。
Well-beingを様々な角度から考えていますが、今回の朝ランもとても大きな価値提供接点として可能性があると考えています。
特集：ウェルビーイング・アイテム研究編
朝ランや継続できるエクササイズ習慣も立派なwell-beingアイテムだと私は考えています。
朝ラン習慣がきっかけの経験を通してwell-beingしている仲間の広がりを持つ人はとても多いです。
斯く言う私もその一人です。
朝ランは習慣化しやすい！
個人的なことになりますが、10数年前トレイルランニングをやりたくなり、トレーニングのために朝ランを始めました。
それ以前はMTB（マウンテンバイク）やもっぱらウォーキングを仕事でも趣味でも行っていました。
ウォーキングに関しては、様々な関連プロダクトの開発やイベントの企画などをサポートしていたことと、自分でもちょっとした移動はウォーキングを決め込んでいました。
通勤ウォークに関しては、新聞やラジオの取材など何度も受けていました（余談でした）。
なんで習慣化しやすいのか？
どんなレベルからスタートしてもランニングは継続し出すと自己成長感をほぼ確実に誰でも経験できるからだと思います。
最初の一歩をどう踏み出すか？
今まで、何人もの朝ラン人の誕生をお手伝いしてきているのですが、全員口を揃えるのが「ランで人生変わった」ということです。
きっと以下のような効果があるのだと思います。
いいエクササイズ習慣（コンディショニング）がもたらす効果
- うつ病や不安症などの精神疾患だけでなく、中毒や依存症の改善
- 自信や幸福感の向上
- 目的意識や人間関係の改善
- 認知機能の向上
- 記憶力や集中力のアップ
- 学校の成績アップ、物忘れ防止
これらの効果が生まれるメカニズムが最新の脳科学により徐々に紐解かれようとしています。
適度に体を動かすことで神経安定の働きをするセロトニンや、幸福感を促すβ-エンドルフィンなどの神経伝達物質が増えることは知られています。
いいエクササイズ習慣を続けると脳の可塑性、プラスティシティーが増大し、脳自体の変化が促されることもわかってきました。
※スタンフォード大学・オンラインハイスクール校長星友啓著「全米トップ校が教える自己肯定感の育て方」朝日新聞出版より
well-being的ランニングサービスの可能性
ランニングは一人で自由なタイミングでスタートできるエクササイズであり、アクティビティです。
ランニングを通して得たい何かは人によって違います。
求める内容によって続け方、やり方、仲間づくりが異なるということです。
ランニング経済圏の中にある顕在層の代表は3つです。
・アスリートランナー
→競技会やレースに出場するランナー
・ファンランナー
→マラニックなどのイベントに参加するランナー
※健康志向のランナーもここ
・美容ダイエット志向ランナー
→目的は明確ですが、ランニングはダイエットにはあまり効率的ではありません
この3つのカテゴリーはビジネスとして経済圏がそれぞれ形成されています。
＜ランニング経済圏を構成する要素＞
- エキップメント：モノ、道具（シューズ、ウェア、GPSウォッチなど）
- エンターテイメント：イベント、大会（マラソン大会など）
- アクティビティ：練習（ランニングクラブ活動など）
この3つのグループの目的はダイエットからエンジョイ、競技志向ということになるのですが、これとは別角度でのグループが存在できるのではないか？いや既に存在していて見えていないだけじゃないか？
well-beingを起点としたコンディショニング・ランナーというグループが存在するという仮説を我々は持っています。
＜コンディショニング・ランナーのイメージ＞
- ランニング習慣で様々な自己成長感を得てきた
- ビジネスとQOLへの効果へ期待
- 大会などへのエントリーを必須とはしない
- 自分ペースで継続していく
- 価値観の共有は拒まない（ベタベタした関係は好まない）
- ランニングの客観評価や課題の明確化はしたい
このグループに対するアプローチと交流の場として
Conditioning Labo For Biz Athleteをスタートしています。
興味ある方是非ご参加ください。
https://www.facebook.com/Conditioning-Labo-For-Biz-Athlete-101907858998648
我々は、ここに今までのランニング経済圏と違う角度で新たな経済圏が成立するのではないか？と考え今後もアプローチ試行錯誤していきます。
「この新たなグループはwell-beingサポートビジネスを牽引していく層」であるのでは？と考えています。
well-beingアイテム・フレームでの評価（大川個人的評価）
・共感項目
a)プロダクト・サービスの世界観に共感（価値観共感）：◎
b)使用することで気分が上がる＆期待感がある（自己効力感）：◎
・やりがい項目
c)なんだかんだ言って継続利用している（自分ゴト感）：◎
d)継続して使っている自分を好ましく思っている（成長感）：◎
e)継続使用しながら工夫していて、学びもある（発見感）：◎
・繋がり項目
f)価値観共感を共有したい欲求がある（貢献感）：○
g)仲間ができ、お互い使用を認められると嬉しい（交流感）：◎
スコア：13
※ちなみにサウナと同じポイント
凡例：
◎＝2：とても感じる
◯＝1：感じる
ー＝0：なんとも感じない
△＝-1：むしろマイナス
×＝-2：かなりマイナス
●お問い合わせ
大川へのお問い合わせやご質問などがあればこちらへ（直接届きます）。
ディスカッションも大歓迎です！
https://healthbizwatch.com/consultation?athr=12
健康ビジネスキーワード
「いいチームには」
いいチームには心理的安全性が確保されているとされています。
その逆にあるチームに起こる4つの不安は
・無知だと思われる
・無能だと思われる
・邪魔していると思われる
・ネガティブだと思われる
になります。
この不安を逆にする安心を与えることができているのが、いいチームと言われています。
さて、あなたのチームはいかがでしょうか？
今週の注目記事クリップ
[１]第一三共ヘルスケアとT&Dホールディングス、「年に1度の睡眠診断運動」本格導入に向けたテスト運用の結果を公開
https://www.daiichisankyo-hc.co.jp/release/corporate220420.html
本運動は生活様式や働き方の変化により一層重要性が増している社員の健康管理、健康経営をサポートすることを目的に2021年10月に開始。今回のテスト運用の結果、参加者の半数以上（54.7％）が「睡眠に対する意識が変わった」と回答。（2022/04/20）
[２]東京大学、健診での糖尿病指摘後に医療機関受診をしない集団を機械学習により予測
https://www.m.u-tokyo.ac.jp/news/press.html#20220420
13個の因子を用いた従来のモデルよりも、39個の候補から機械学習を用いて選んだ4個の因子のみを用いたモデルの方が予測性能が高く、特に健診前の12ヶ月の医療機関利用月数が少ないことが、未受診の重要な予測因子であることを発見。（2022/04/20）
[３]グローバルニュートリショングループ、2022年Expo Westの注目トレンド
https://global-nutrition.co.jp/blog/2022-04-20/
ウェルネスフード・ワールド第100回。今回のウェルネスフード・ワールドでは、主力の業界専門メディアによる2022年Expo Westの注目トレンドを一部抜粋して紹介する。（2022/04/20）
[４]三井物産、子会社のウェルタスが未病対策事業で日清食品と協業
https://www.mitsui.com/jp/ja/topics/2022/1243274_13393.html
ウェルタスが展開する血液検査サービス「My Nightingale」を活用し、日清食品が研究を進める「完全栄養食」の有効性検証を開始する。（2022/04/21）
[５]ブレインスリープ、最高の睡眠に導くコンディショニング空間「Brain Sleep Conditioning Studio」を立ち上げ
https://brain-sleep.zzz-land.com/news/1279/
本事業の第1号店を二子玉川 蔦屋家電にオープン。Brain Sleep Conditioning Studioは、「眠りと心身を整える」をコンセプトに改善型メディカルマッサージを提案する鍼灸マッサージ院。（2022/04/22）
[６]メタジェン、活動報告「腸内デザイン共創プロジェクト」2021年度下半期：腸内デザイン市場の創出を目指し、多彩なコンテンツを実施
https://metagen.co.jp/news/2022/04/01226.html
腸内環境への注目を一次的なブームで終わらせず、腸内デザイン(R)の重要性が広く社会に認知される状態を形成するためには、本プロジェクトが先陣を切ってその市場を開拓していく必要があると考えている。（2022/04/22）
[７]日本能率協会総合研究所マーケティング・データ・バンク、MDB有望市場予測レポート「オートミール」を公開
https://mdb-biz.jmar.co.jp/220422
2026年度の国内オートミール市場は120億円となる見込み。インフルエンサーの発信をきっかけに、身体づくりやダイエットに適した食品として注目が高まる。コロナ禍では調理の簡便性に優れた健康的な食品として利用が拡大、など。（2022/04/22）
[８]メンタルヘルステクノロジーズ、「大企業における産業医活用」の実態調査を実施（PR TIMESより）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000051.000027306.html
従業員数1,000名以上の企業の人事担当者106名を対象に調査。大企業人事担当者の85.9%が「コロナ禍でメンタルヘルスケアの必要性」を実感。一方で73.6%が「産業医への素直な相談は難しい」と回答、など。（2022/04/25）
[９]エムティーアイ、ルナルナ通信：不妊治療の保険適用範囲拡大に関する意識調査ー妊娠希望の女性に聞く、保険適用拡大への期待と不安ー【PDF】
https://www.mti.co.jp/wp-content/uploads/2022/04/luna_Vol.52.pdf
https://www.mti.co.jp/
今回の意識調査では、現在妊娠を希望しているルナルナユーザーから、不妊治療の保険適用範囲の拡大に対する様々な声が寄せられ、期待の声があがる一方で依然不安も存在することが明らかになった。（2022/04/26）
[10]PwCコンサルティング、従業員の幸せおよびウェルビーイング向上を起点とした企業変革支援に向けハピネスプラネット社との協業開始
https://www.pwc.com/jp/ja/press-room/happiness-planet-pwc-consulting-collaboration-project-202204.html
「幸福度調査/幸福度診断」や「“Happiness Planet Gym”を通じた行動変容・習慣化、施策の実行/モニタリング」のテーマで協業。幸福度マーケティング×幸福度テクノロジーを活用した科学的アプローチによる企業変革を支援する。（2022/04/26）
[11]エムスリーとソニーグループ、テクノロジーと医療の知見を融合したソリューション事業を行う新会社「サプリム」を設立【PDF】
https://corporate.m3.com/assets.ctfassets.net/1pwj74siywcy/1H8hz8lHDXVQXwvjQdzT9M/2a497cbce718327aed24f78aaa622cff/20220426_Public.pdf
https://corporate.m3.com/
新会社では人々が病の予防や治療、さらには病と共に生きる生活において、楽しく心が豊かになれるよう、デジタル技術を軸としたソリューションを提供する。第一弾として、ひとりでできる在宅リハビリサービス「リハカツ」を提供開始。（2022/04/26）
[12]サンスターグループ、マスク生活における女性の美容トレンドが明らかに“手抜きパーツ調査”で、3人に1人が「くちもとおさぼり族」に？
https://www.sunstar.com/jp/newsroom/news/20220426-1/?_ga=2.206268688.2041972001.1650946606-2146746280.1650946606
全国の15-49歳の女性1,000人を対象に調査。マスク生活の長期化で、美容意識が変化！マスク着用でも見えやすいパーツ「目もと」「おでこ」「頬」はケアする一方、約3人に1人が口もとのケアを怠けていると判明。（2022/04/26）
[13]マクロミル、最新！ウェアラブルデバイス調査ー未保有者の9割が「購入したい」今後も市場拡大が予測される結果にー（マクロミル調べ）（PR TIMESより）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000602.000000624.html
国内におけるウェアラブルデバイス保有率は2022年3月時点で11.3％。さらに、ウェアラブルデバイス保有者234人に限定して使ったきっかけを尋ねると「健康管理のために記録を取りたかった」が40.6％でトップ。（2022/04/26）
[14]綜合ユニコム、月刊レジャー産業資料 2022年5月号を発刊
https://www.sogo-unicom.co.jp/leisure/mag/202205.html
特集はサウナ、「+α」の魅力づくり。いま再び訪れている“サウナブーム”はかつてのブームと何が違うのか。
[15]『mHealth Watch』注目ニュース：介護予防効果を顕著に高める3点
https://mhealthwatch.jp/japan/news20220509
今回のニュースでは、これまで別々に捉えられていた身体活動や多様な食品摂取そして社会交流は、それぞれ組み合わせて行うことで、介護予防としての効果が高まることをデータとして発表しています。（2022/05/09）
