[健康ビジネス・マーケティング＆収益化編]ヘルスケアにおけるAI活用

こんにちは、渡辺武友です。
ヘルスケアにおいてAI活用も、もはや当たり前になってきました。
とは言え、ヘルスケアの中でAIが活用される場も多岐に渡っていますので、現状の整理をしてみたいと思います。

特集：健康ビジネス・マーケティング＆収益化編

AI（Artificial Intelligence：人工知能）がヘルスケアに使われることが当たり前になってきました。

一般的にヘルスケアへのAI活用で有名になったのは、IBMの「Watson Health」ではないでしょうか（※今年「Watson Health」は投資会社Francisco Partnersに売却）。
「Watson Health」が立ち上がったのは2015年。その後、OracleやMicrosoftなど大手IT企業が次々とAIを使ってヘルスケアへの参入を果たしました。

話しは変わりますが、今の車業界にIT企業の参入が増えてきたことなど、まさに数年前のヘルスケア業界で起きたことだと、思ってしまいます。

今後、AIはヘルスケアでどのような役割を担っていくのでしょうか？
今回は、現状の「ヘルスケアにおけるAI活用」を共有していきます。

AIは医療領域から発展

ヘルスケアを健康予防から医療までとした場合、AI活用は医療の領域では、創薬、疾患の診断、レントゲン画像解析、医療従事者の記録やデータベース参照サポートなど、すでに多くの分野で役立っています。

AIの導入は創薬開発や医療従事者の支援など、医療提供側に向けたものが最も多い印象です。
現在は、自宅での遠隔監視においてデータ解析にAIを活用するケースも増えてきてきます。

参考：MIT、睡眠時の呼吸からパーキンソン病を診断するAI
（2022/09/16 mHealth Watch掲載）
https://mhealthwatch.jp/global/news20220916

患者とのコミュニケーションなど、利用者側に向けたものもあります。
イギリスのBabylon Health社の遠隔診療プラットフォームが有名です。
Babylon Healthが提供する「GP at hand」はチャットボットによる医療診断を24時間提供し、必要に応じ対面診断サービスを提供しています。

「GP at hand」の導入により、ちょっとした体の不調でわざわざ病院に行って長時間待つと思うと我慢してしまったり、逆にたいしたことのない人が病院に多く集まることで、本来必要な医療が届かないという問題を、チャットボットによる一次診断を受けることによって大幅削減することに貢献しています。

日本でもBabylon Healthのようなビジネスモデルの導入が進んでいます。
Ubie社が提供する症状検索エンジン「ユビー」、AI問診する「ユビーAI問診」はどちらも利用者（利用施設）が増加しています。
「ユビー」は「GP at hand」のように検索結果（症状）から適切な医療への案内をサポートしてくれます。
「ユビーAI問診」は病院の待ち時間に患者が症状を入力することで、医師に事前に詳しい症状を伝えることができ、医療の質を高めながら時間短縮に貢献しています。

健康予防領域での活用

健康予防領域におけるAI活用も複数のケースが見られます。
最も多く見られるのは、健診結果や問診から、未来の疾病リスクを予測するものや、バイタルデータや健康行動記録から最適な対策や商品を紹介するものです。

現状としては、医療よりも健康予防の方がAI活用は苦戦している印象です。
それは、医療の方は課題を見つけ、正しく治療する方法を見つけ出すことにAIを活用し、発見後は適切な治療を施していけばよいことになりますが、健康予防はAI診断から適切な予防方法を提示したとしても、提示された健康行動をやり続けることができるかは、対象者本人次第となってしまうためです。

医療においても、生活習慣病など治療と平行して生活習慣改善を組み合わせることが望まれる場合、例え服薬はしてくれたとしても、正しいやり方を伝えるだけでは行動継続にはつながりにくいのです。

健康予防領域において成果（予防改善）につながるAI活用としては、例えばダイエットアプリを提供する米国Noom社は、行動変容・促進のため、どうすれば長期的にポジティブに健康行動に持っていけるのか心理学に則ったアプローチを行っています。

生活習慣病改善に取組む米国Livongo Health社も、行動変容・促進に注力したアプローチを取っています。
どうやったら対象者が前向きに健康行動に取組むことができるのかをヘルスコーチがみつけ、行動支援としての情報提供にAIをうまく組み合わせています。

健康予防領域（生活習慣病支援含め）においては、
「わかっているけどできない、続かない」
にどう寄り添い行動につなげられるかが、成果につながるAI活用になってきていると言えます。

Noomの例で記載しましたが、“心理学に則った”がポイントです。
表現の仕方によっては、AIを使っていることが対象者の心理的に前向きに取組めなくなる場合があります。
優れたAIを開発できれば自慢もしたくなりますが、対象者が求めることは何かを心理的に分析して表現することが望まれます。

うまくAIを活用して成果を出している企業を分析していくと、その辺りのケアが優れていることがわかります。

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